北陸新幹線の整備効果・機能・特性

1.移動時間が大幅に短縮されます!

現在、新大阪から金沢までは約125分、長野までは約200分かかります。

北陸新幹線が全線開業することで、金沢は約45分、長野は約55分も移動時間が短くなり、とても便利になります。

 ※金沢・敦賀間開業後


こんなにも変わる!所要時間

所要時間図(新大阪・京都)

移動時間が短縮されたら…

朝一番の会議でも当日出発で間に合う。朝一番の会議でも当日出発で間に合う。

北陸・信越を遊び尽くせる。北陸・信越を遊び尽くせる。

新しいライフスタイルが実現できる。新しいライフスタイルが実現できる。

海外からのインバウンド促進につながる。海外からのインバウンド促進につながる。

2.観光やビジネスチャンスが拡大します!

大きな経済効果をもたらす!

移動時間が短くなると関西から北陸・信越に行く人が増えるだけではなく、北陸・信越から訪れる人も増えます。結果、関西圏の観光やビジネスのさらなる活性化が期待されます。

交流人口

全線開業すると、交流人口が全国で約1,910万人/年増加! このうち約9割の約1,650万人/年が関西関連と試算されています。

出展:関西経済連合会・北陸経済連合会・大阪商工会議所調査(令和元年10月)

経済波及効果

全線開業による全国への経済波及効果は約2,700億円/年。特に関西に大きな効果がもたらされます。

※全線開業が令和28年(国の推定)から令和12年に前倒しされた場合の試算(出展:関西経済連合会・北陸経済連合会・大阪商工会議所調査(令和元年10月))

北陸と関西のつながりを取り戻す!

平成27年の金沢開業により沿線地域に大きな効果がもたらされた一方、学生の進学先や人の流れなど北陸が東京圏へシフトしていることが伺えます。

大阪まで全線開業すれば、北陸から関西が近くなり、両者のつながりが再び強くなります。 これにより、関西の発展と東京一極集中の是正に貢献します。

北陸から関西へ進学する学生数の増加へ!

北陸新幹線の金沢開業後、富山・石川から関東への進学者が増加。前線開業すれば関西への進学者数の増加が見込まれます。

大学進学先の推移

イラスト

※富山県・石川県内への進学者を除く。 出典:北陸新幹線早期全線開業実現大阪協議会ホームページ

旅客数が伸びる!

金沢開業による関東-北陸の旅客数は2倍以上に。全線開業すれば関西-北陸の旅客数の増加が見込まれます。

旅客流動の推移

イラスト

出典:北陸新幹線早期全線開業実現大阪協議会ホームページ

北陸新幹線は高い整備効果を発揮する!

北陸新幹線の長野・金沢間開業で利用者数は約3倍に。他の路線より高い整備効果が示されており、全線開業で関西への大きな効果が期待されます。

利用者の増加

※北海道新幹線(新青森・新函館北斗間):開業前は在来線(中小国~木古内間)特急・急行列車実績 ※東北新幹線(八戸・新青森間):開業前および開業1年目は震災の影響のあった3月~6月を除く ※北陸新幹線(金沢開業時):開業前は直江津~糸魚川間、開業後は上越妙高~糸魚川間の乗車人員で比較 ※九州新幹線(博多・熊本間、熊本・鹿児島中央間):九州新幹線全線開業前後の利用者数

利用者は約3倍に

交流圏が大きく広がる!

移動時間が短くなることで、新大阪から到達できる地域は広がり、これまで以上に多くの人々との交流が可能になると予測されています。

到着圏域の図

3.日本の安心・安全を守ります!

東京と大阪を結ぶもう一つの路線に!

巨大地震の発生により、東京・名古屋間の幹線交通網が寸断された場合、関西圏では約10万人/日の鉄道移動に影響を及ぼしますが、北陸新幹線が全線開通すると約6万人/日の移動が回復されると見込まれています。

南海トラフ地震と新幹線ルート図

出典:内閣府 第15回南海トラフの巨大地震モデル検討会資料(平成24年3月)(一部加筆修正)

新幹線イラスト

安全・安心な輸送を実現!

新幹線は1964年の運行開始以来、乗車死亡事故ゼロ。天候や災害の影響を受けにくく安定した乗り物です。

運休発生日数

出典:「北陸新幹線(長野・金沢間)~事後評価の概要~」(令和2年3月鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

雪に強い北陸新幹線!

北陸新幹線金沢開業から大雪の影響で運休したのは約9年間で2日間のみ。天候を気にせず関西―北陸・信越を移動できます。

※北陸新幹線「かがやき」「はくたか」の大雪の影響による運休日数

雪ダルマイラスト

4.CO₂排出量の削減に貢献します!

航空機と比較しても約1/6と環境に優しい乗り物です。全線開通を進めることで「カーボンニュートラル(二酸化炭素の排出が実質ゼロの社会)」の実現に貢献します。

CO₂排出量 図

※環境省「令和元年度温室効果ガス排出量(確定値)について(令和3年4月公表)」に基づき輸送量(人・km)当たりのCO₂排出量により算出したもの

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